2015年03月12日
津田
信太郎
市民局長
大規模大会の代表的なものとしては、平成7年開催のユニバーシアード福岡大会、平成13年の世界水泳選手権大会、平成18年の世界クロスカントリー選手権大会、平成25年のフィギュアスケートのISUグランプリファイルなどがあり、さらに、平成26年には第1回福岡マラソンを開催した。
1995年のユニバーシアード福岡大会を皮切りに、本市は数々の世界規模のスポーツ大会を開催してきたが、なぜこのように大規模スポーツ大会を開催するのか、その意義を尋ねる。
津田
信太郎
市民局長
大規模大会の開催の意義については、大きくは3つある。第1に、青少年を初めとする市民が、世界レベルのプレーを身近に感じることができ、また、選手との交流事業などを通じて、市民スポーツの振興につながること、第2に、大会や参加選手の話題などのニュースが全世界に配信されることにより、本市の知名度が向上すること、第3に、大会参加者や観客など多くの来街者によってもたらされる経済効果などである。
昨今、MICEという言葉が盛んに取り上げられるように、コンベンションはその経済面やシティセールス面での効果の高さから、都市戦略を語る上でも非常に大きな位置を占めている。中でも、大規模スポーツ大会については、経済面、シティセールス面等での効果に加え、市民に感動を与え、青少年の健全育成にもつながるなど、ほかにはない大きな効果を持つ、非常に良質なコンベンションであると考える。本市で最近開催され、大きな話題になった大規模スポーツ大会と言えば、市民の熱い要望を受け、昨年11月9日に開催された福岡マラソンということで異論はないと思うが、第1回福岡マラソンの実施状況について尋ねる。
津田
信太郎
市民局長
第1回福岡マラソンは、沿道の事業者や住民の協力のもと開催することができた。1万2,156人のランナーが、マラソン、車椅子競技、ファンランの3種目に参加し、このうち約4,000人は県外からの参加で、海外からも、遠くはブラジル、アメリカ、ヨーロッパなどから144人が参加した。また、42.195キロメートルのマラソン種目については、初めてチャレンジした人の割合が約3分の1であったが、完走率は97.3%で、全国的に見ても非常に高いものとなった。運営スタッフには、延べ3,310人のボランティアを初め競技役員、スポーツ推進委員、警備員、医療関係者等3,189人が従事して大会を支え、また、沿道からは約21万人の熱烈な応援を受けた。
事業費と経済波及効果を尋ねる。
津田
信太郎
市民局長
大会にかかわる事業費は、大会運営費に約1億6,000万円、安全対策費に約1億3,000万円、広報、イベント費に約6,000万円、エントリー、記録関係費等に約4,000万円の合計約3億9,000万円となっている。また、経済波及効果については、直接効果が約16億3,000万円、間接波及効果が約8億7,000万円の合計約25億円と推計している。
福岡マラソンは、第1回目から、参加者、応援する市民の両方から大変好評で、大成功裏に開催された。私もボランティアとして、25キロ地点の今津運動公園にて、街頭警備に従事したが、目の前を通り過ぎる多くのランナーに手をたたき、声をからしながら応援していると、あたかも自分もマラソンに参加しているかのような不思議な一体感を感じた。ランナーは1万2,000人弱であるが、大会関係者、スタッフ、ボランティア、街頭で応援した市民など、大会にかかわった多くの人たちが、福岡マラソンを楽しみ、達成感を味わうことができた、すばらしい大会だと思う。大成功だったとは言え、非常に大規模な大会であり、開催することで見えてきたさまざまな課題等もあるのではないかと思う。特に、応募者が定員の4.6倍にも上り、出られたという声よりも、出られなかったという声のほうが圧倒的に多く、定員の拡大は喫緊の課題である。市民が待ち望んでいた大会であり、始めたからには随時改善を行い、よりよい内容へとステップアップしていくことが必要であるが、第2回福岡マラソンに向け、どのような新しい取り組みを考えているのか。
津田
信太郎
市民局長
第2回大会に向けて、新たに2つの取り組みを実施する。1つは、福岡・糸島市民枠を1,000人から2倍の2,000人にふやす。第1回大会では、1,000人の枠に1万人を超える応募があり、市民枠の拡大を望む意見等が多く出されたため、2倍にしたものである。もう1つは、ふくおかスポーツ応援募金の新設で、これは、福岡・糸島の未来を担う子どもたちを初めとした市民に、スポーツの魅力に触れる機会を提供するため、趣旨に賛同するランナーに1人500円の寄附を依頼するものである。さらに、10万円以上の寄附の場合には、先着100人ではあるが、出走権を得られる、ふくおかスポーツ応援ランナー枠を設ける。
去る2月22日に、第9回を迎えた東京マラソンが3万6,000人のランナーを迎え、盛大に開催され、また、北九州市でも、2月9日に第2回北九州マラソンが実施されている。シティセールスの観点からも、福岡のすばらしいスポットを楽しみながら走れるコース設定の検討を進めるとともに、大会を継続している他都市の状況も参考にしながら、よりよい大会となるような取り組みを強く要望する。大規模スポーツ大会という観点から見ると、毎回数千人、数万人の観客を、年間を通じて集めるプロスポーツの試合についても、本市にとって非常に重要なコンベンションではないかと考える。そこで、本市にあるプロやトップレベルのスポーツチームにはどのようなものがあるのか尋ねる。
津田
信太郎
市民局長
本市にあるチームとしては、プロ野球の福岡ソフトバンクホークス、サッカーJリーグのアビスパ福岡、サッカーなでしこリーグの福岡J・アンクラス、バスケットボールbjリーグのライジング福岡、ラグビートップリーグのコカ・コーラレッドスパークス、ラグビートップ九州リーグの九州電力キューデンヴォルテクスなどがある。
野球、サッカー、バスケットにラグビーと、非常にバラエティーに富んだチームがあることがわかる。福岡ソフトバンクホークスは、名実ともに日本を代表するチームとしてプロ野球界に君臨し、アビスパ福岡についても、昨年、一昨年と経営問題が表面化するなど厳しい状況が続いていたが、最近では新しいスポンサーも見つかり、今後の躍進が期待できる状況になりつつある。それ以外のチームについては、その活動や市からの支援等について、余り知られていないというのが実情であるが、こうしたチームも市の財産である。これらのチームに対して、どのような支援を行っているのか。
津田
信太郎
市民局長
プロやトップレベルのスポーツを間近に見て感動する機会や、あこがれの選手と触れ合える環境は、市民にとって貴重で、大切なものだと考えている。各チームが、市民に愛される球団となるよう、子どもたちを中心とした市民との交流事業などを開催するほか、試合日程等のPR、試合会場の確保に向けた調整等の支援を行っている。
大相撲九州場所についても、今や秋の風物詩として、開催が当たり前といった感覚になっているが、日本中で東京、名古屋、大阪、福岡の4都市でしか開催されない本場所の一つという、非常に貴重な存在であるが、観客数が低迷し、大入りになる回数も減っている。この大相撲九州場所に対し、どのような支援を行っているのか。
津田
信太郎
市民局長
大相撲九州場所については、その重要性を踏まえ、観客数の増加やファン層の拡大に向けてさまざまな支援を行っている。具体的には、天神、博多地区にある大型ビジョンなどでのCM放映、バナーやのぼり旗の設置、ポスターの掲示など、PRに努めている。また、子どもたちが相撲に接し、興味を持つよう、日本相撲協会の協力のもと、現役力士による小学生相撲教室や市内の小中学生の観戦招待事業を行っている。
大相撲九州場所は、関係者の努力により、一時期に比べれば観客数も盛り返しつつあると聞いているが、万が一にも、大相撲の本場所がなくなることになれば、これは本市にとって大きな損失であり、こうした事態にならないようにしっかりと支援を続けられたい。市民、特に子どもたちは、福岡で本場所が開催されることによって、伝統ある国技の本物の迫力に接する機会に恵まれているが、市外や県外の子どもたちは見たいと思っても、そう簡単に生で見ることはできない。せっかく恵まれた環境にあるのだから、より多くの子どもたちが本場所を見に来られるよう、さらなるサポートについて検討を要望する。大規模スポーツ大会やプロスポーツ等について、さまざまな支援に取り組んでいるようだが、再度、スポーツの持つ大きな役割、意義を見直し、より一層の振興を図られたい。次に、大規模スポーツ大会の一つとして、先日本市のレベルファイブスタジアムも試合会場の一つに選定された、2019年に日本で開催予定のラグビーワールドカップについて尋ねる。試合会場の一つに選定されたことは大変喜ばしく、経済界や県を初め関係者が一致団結して招致に取り組んだ結果である。また、ワールドカップ2019組織委員会の、本市のポテンシャルについての高い評価と、強力な後押しのおかげだと確信している。ラグビーワールドカップとはどのような大会か、概要を尋ねる。
津田
信太郎
市民局長
ラグビーワールドカップは、1987年のニュージーランドとオーストラリアの共催による第1回大会以降、4年に1度開催されており、世界三大スポーツ大会の一つと言われている。日本は、これまでの全ての大会に出場しており、ことしイングランドで開催される第8回大会にも出場を決めている。第9回目となる2019年の日本大会は、アジアで初の開催であり、9月から10月にかけて本市のレベルファイブスタジアムを含む全国12の会場において、合計48試合が開催される予定である。
昔から本市は、小学生から高齢者までラグビー熱、競技レベルともに非常に高いと言われているが、本市におけるラグビーの現状について、説明を求める。
津田
信太郎
市民局長
本市においては、小中学生のクラブチームが多数活動しており、全国トップレベルのチームも存在している。高校レベルにおいても、ことし1月の全国大会で優勝し、高校三冠を達成した東福岡高校を初め、強豪校が数多くそろっている。社会人レベルでも、国内のトップカテゴリーであるトップリーグにコカ・コーラレッドスパークス、トップ九州リーグに九州電力キューデンヴォルテクスが加盟している。そのほかにも、中高年のクラブチームも活発に活動するなど、ラグビーを楽しみ、応援する土壌が整っており、全国でも有数のラグビーが盛んな都市である。
本市がラグビーどころであり、ラグビーワールドカップの試合を開催するにふさわしい都市であることも含め、今回の招致につながったと思うが、試合会場誘致までの経緯について、説明を求める。
津田
信太郎
市民局長
本市では、招致機運を盛り上げるため、平成24年に往年のスター選手を含め、世界中からラグビー愛好家たちが集うゴールデンオールディーズ・ワールドラグビーフェスティバル福岡を開催するなど、招致に向けた取り組みを進めてきた。平成26年8月には、地元経済界を中心に、福岡市招致促進委員会が設置され、その後押しも受け、同年10月に試合開催都市への立候補を行った。12月には、県、本市及び地元経済界等が共同で福岡招致委員会を設立し、活発な招致活動を展開した結果、先日の3月2日に開催都市に選定されたものである。
試合会場決定までに行われた招致活動はどのようなものか。
津田
信太郎
市民局長
招致活動としては、昨年12月下旬に署名活動を開始し、わずか1カ月半の間に10万人を超える署名が集まるなど、大きな反響があった。署名は、ことしの2月17日に公益財団法人ラグビーワールドカップ2019組織委員会に提出した。また、1月11日には、ラグビーのクラブチームに所属する少年少女を対象に、ラグビースクールを実施するとともに、2月26日には招致の機運を盛り上げるシンポジウムを開催するなど、活発な招致活動を展開した。
試合会場の誘致に当たっては、福岡商工会議所を初めとする経済界が中心となって牽引していったことがよくわかる。今後はいよいよ試合開催に向けて動き出すが、大会開催に当たり、本市が果たす役割について尋ねる。
津田
信太郎
市民局長
まず、会場となるレベルファイブスタジアムについて、大会が開催できるよう準備を進めていく。次に、運営面について、今後組織委員会と協議しながら、開催に向けた体制づくりなどに取り組むことになる。さらには、市民の盛り上がりが大切であると考えており、各種イベントを通じたPR活動を行うなど、機運の醸成に努めていく。
市民の機運醸成ということであるが、サッカーワールドカップと比較すると、認知度が低く、特に、直後の2020年に東京オリンピックが開催されることで、その陰に隠れてしまっている感さえある。日本全体のムーブメントを福岡からつくり出していくという意気込みを持って取り組まれたい。世界三大スポーツ大会の一つであるラグビーワールドカップの試合開催が本市にもたらす効果について、所見を尋ねる。
津田
信太郎
市民局長
まず、本大会は全世界200カ国と地域でテレビ放映され、延べ40億人が観戦すると言われている。シティセールスの面で大きな効果があると考えており、今後のスポーツ大会、さらには他のコンベンション等の誘致につながっていくことも期待できる。なお、他のスポーツ大会よりも開催期間が長く、海外からの来訪者も多数期待できることから、経済的な効果も高いと考える。
ラグビーワールドカップの大会規模の大きさを考えると、実施に当たっては、よほど綿密な計画を立て、十分な準備を整えて大会を迎えることが必要であるが、大会開催に向けて、今後考えられる課題を尋ねる。
津田
信太郎
市民局長
会場となるレベルファイブスタジアムについては、スタンドとピッチが近く、臨場感あふれる観戦ができることから、組織委員会より非常に高い評価を得ているが、大規模な国際大会を開催する上で、観客席等一部の改修を行う必要がある。大会を運営する体制づくりについては、招致活動に引き続き、県や地元経済界等とさらに密接に連携していく必要がある。
キャンプ地の誘致について、考えを尋ねる。
津田
信太郎
市民局長
キャンプ地については、平成28年春に組織委員会から募集要項等が示される予定となっており、現在情報収集等に努めている。本市としては、県や地元経済界とも連携しながら、キャンプ地招致に積極的に取り組んでいく。
開催に向けては、大小さまざまな課題が出てくるとは思うが、今回の決定は本市が国際スポーツ都市として一層発展を遂げる上で大きなチャンスでもある。十分な準備を行い、すばらしい試合を開催できるよう努められたい。次にラグビーワールドカップの翌年に開催される東京オリンピックの事前キャンプ地として、スウェーデンオリンピック委員会と結んだ基本合意について昨年10月に、スウェーデンオリンピック委員会との事前キャンプ実施に関する基本合意書が締結されたが、決定に至った経緯を尋ねる。
津田
信太郎
市民局長
スウェーデンオリンピック委員会から、2008年の北京オリンピックの際に本市で行った事前キャンプの施設や受け入れ態勢に対して高い評価を得た。今回、東京オリンピックの開催が決定した際に、今回もぜひ本市で事前キャンプを実施したいとの強い要請があり、昨年10月に基本合意書の締結に至ったものである。
通常こうした決定は、早くても二、三年前に行われると聞いており、日本のどこよりも早く、オリンピック本番の6年前という異例の早さでの決定に大いに驚かされたが、スウェーデンオリンピック委員会が実施する事前キャンプの概要について尋ねる。
津田
信太郎
市民局長
現在の予定では、25日間にわたり、10を超える競技の選手や役員など約150名が博多の森陸上競技場を初めとする各種スポーツ施設で事前キャンプを行うこととなっている。
これだけ早いタイミングで、国を挙げての実施が決定されたことについて、本市の何がスウェーデンオリンピック委員会から高く評価されたのか。
津田
信太郎
市民局長
スウェーデンオリンピック委員会からは、本市は多様なスポーツ施設がコンパクトに配置されており、さまざまな競技種目のキャンプを実施するスウェーデンオリンピック委員会にとって非常に効率的であること、また、スウェーデン本国やオリンピック会場である東京へのアクセスが良好であることに加え、練習会場と宿泊施設との交通利便性も高いこと、さらに、北京オリンピックの事前キャンプにおいて、市民から温かい歓迎を受け、ホスピタリティーの高さを感じたことなどが挙げられている。
本市のポテンシャルがこれほど高く評価されたことは、大変うれしいことである。ことし8月に、イギリス陸上競技連盟が、北京で開催される世界陸上競技選手権大会の事前キャンプを本市で開催すると聞いているが、こうした評価の高さによるものと考えてよいか。
津田
信太郎
市民局長
イギリス陸上競技連盟については、日本陸上競技連盟から候補地の一つとして本市を推薦され、平成25年9月、平成26年3月、10月と視察を重ね、スウェーデンオリンピック委員会同様、競技施設や交通アクセスなどを高く評価し、決定に至った。
ヨーロッパでの本市の評価が高まっていることは、大変よいことだと思うが、その期待に応え、今後もさまざまな会場として選定されるよう、万全の体制で受け入れを行う必要がある。ことしのイギリス陸上競技連盟、2020年のスウェーデンオリンピック委員会に対し、どのような受け入れを行うのか。
津田
信太郎
市民局長
イギリス陸上競技連盟、スウェーデンオリンピック委員会ともに、宿泊施設と練習会場との移動用バスや通訳の手配、練習施設の使用料減免などに加え、子どもたちを中心とした市民との交流事業の開催などを予定している。特に、スウェーデンオリンピック委員会からは、北京オリンピックの際に実施した市民との交流事業が、選手に大変好評だったことから、東京オリンピックの際にも実施の要望を受けている。
世界レベルの選手との交流事業に参加する子どもたちにとっては、一生の思い出になると思う。このタイミングでのスウェーデンオリンピック委員会の受け入れ決定による効果はどのようなものか。
津田
信太郎
市民局長
オリンピック開催の6年も前に、日本で最初に事前キャンプ地に選ばれたことは、国際スポーツ都市としての本市のポテンシャルの高さについて、国内外へ大きくアピールできたと考えている。こうした実績が、今後他国の事前キャンプの招致にもつながっていくものと、大いに期待している。
本市における大規模スポーツ大会開催に関するこれまでの取り組みと、ラグビーワールドカップ、東京オリンピックに関する今後の取り組みについて質問してきたが、市民に活力と感動を与えるスポーツ本来の力が、いかに大きく、すばらしいものであるかということ、また、大規模スポーツ大会が持つ良質なコンベンションとしての可能性が、いかに大きいかということが明らかになった。本市には、この大規模スポーツ大会について、他の自治体にない実績と経験があり、これは大きなアドバンテージである。今後、これらを生かして、大規模スポーツ大会を誘致、開催し、国際スポーツ都市としての地位を確固たるものとして、さらなる発展を目指すことが肝要である。最後に、今後、大規模スポーツ大会の開催にどのように取り組んでいくのか、市長の決意を伺う。
津田
信太郎
市長
スポーツには人々を夢中にさせ、感動させる大きな力があり、また、そうした力が人々を引きつけ、シティセールスや経済的な効果にもつながっていく。これまで本市としても、大規模スポーツ大会の誘致、開催に積極的に取り組んできたところであり、全国で最も早い東京オリンピック事前キャンプ地の決定、福岡マラソンの初開催、ラクビ─ワールドカップ2019の開催都市への選定などは、26年度の大きな成果であると考えている。今後とも、これに満足することなく、次のステージに向かってチャレンジを続け、子どもから高齢者まで、人々に夢や希望、感動を与え、地域や経済をも豊かにするスポーツの振興に努めていく。
本市では、1995年に開催されたユニバーシアード福岡大会を契機に、国際スポーツ都市宣言を行い、国際スポーツ大会などの積極的な誘致、開催やプロスポーツの振興に力を入れてきた。その後20年が経過し、数々の大規模スポーツ大会が開催され、国際的な知名度も向上するなど、一定の成果を上げている。2019年にはラグビーワールドカップ、2020年には東京オリンピックと、サッカーワールドカップとあわせて世界三大スポーツ大会と言われる大会のうち2つが、2年続けて日本で開催されることにより、我が国における大規模スポーツ大会に対する考え方は大きく変わりつつあり、多くの自治体が大規模大会や事前キャンプ地等の誘致に乗り出している。こうした動きは、今後本市にも大きな影響を与えるものと考えており、これまでの取り組みを振り返り、さらに、2019年ラグビーワールドカップや2020年東京オリンピックに関する取り組みを進める中で、大規模スポーツ大会を開催する意義を明確にするとともに、さらに積極的な取り組みを促進したいと考えている。まず、これまで本市で開催された多くの大規模スポーツ大会のうち代表的なものを列挙されたい。